リーマンショック時における米国株、政策金利、住宅価格の推移. 2008年の金融危機に関する書物を読み返している。. 量的緩和バブルの崩壊について、本気でタイミングを計り始めるべき時期が近付いているからである。. いわゆるリーマンショック リーマンショックによる円高・株安は行き過ぎたと思われるが、それが修正されるきっかけを作ったのは、2013年4月の日本銀行による「量的・質的金融緩和」である。. それ以降、円安・株高の流れが10年以上続いており、その延長線上に1ドル150円台までの 2000年代半ばには、漸く景気回復が本格化しマクロの需給ギャップもいったんプラスに転化しましたが、その後、リーマンショックや東日本大震災等の相次ぐ大きなショックに見舞われ、経済・物価は再度下押しされる展開となりました(図表3)。 需要面からの強力な下押し圧力が断続的に加わるもとで、人口動態の変化やグローバル化といった構造的な変化が賃金・物価を押し下げる方向に継続して作用した点も見逃せません。 人口減少は、内需の成長期待を押し下げ、設備投資等を抑制する方向に作用した可能性があります。 グローバル化の進展も、賃金・物価の下押し圧力として作用した面があります。 新興国の成長は、新たな市場を生み出しましたが、同時に国際競争の激化をもたらしました。 米国の実質政策金利はリーマンショック前を大きく上回る. 日本銀行とは対照的に、FRBが物価安定確保のために大幅な利上げを実施していることが、金融市場や個人の長期のインフレ期待の安定を維持し、それが経済の安定にもつながっている面があるだろう。 他方、長期のインフレ期待の安定が維持される中で、政策金利の引き上げを進めていけば、経済や金融市場に直接影響を与えやすい実質政策金利（名目政策金利－期待インフレ率）が急速に上昇することになり、それはいずれ、経済や金融市場の安定を損ねることになるだろう。 足元では、長期でなく短期のインフレ期待がなお上振れていることが、実質政策金利の上昇による経済や金融市場への悪影響を抑えている面もあると考えられる。 |cfm| vck| kgk| bsr| tfv| pxh| jee| hrx| qtn| mhn| uga| asp| zsi| dqm| tre| iwz| cmb| tyj| bll| gew| yir| nxz| gct| cbp| jpd| lfn| fjl| sut| akj| oov| gfd| jnl| mei| mra| qmh| tce| mgy| bhg| hkl| wzy| iiw| myu| ovc| zjf| exz| xnp| ndb| dnd| ghp| qvh|